1960年代、日本は高度経済成長の中、過疎と過密という大きな問題を抱えていた。
上野駅や新宿駅、東京駅は上京してきた人々でごった返し、東京の住宅事情や都市公害はにっちもさっちも行かないところに来ていた。このままでは、東京はどうしようもなくなる...そういう考えから政府も東京への一極集中を見直さなくてはならなくなっていた。
東京への一極集中を是正するには、まず官庁が地方へ移転すべき、という主張はいまも当時も変わらない。そして移転する官庁と移転先が探され、移転する官庁は国の研究所に、移転先は茨城県県南の筑波・稲敷台地上に決定。閣議決定がなされ、総額3兆円ともいえる巨大国家プロジェクト、筑波研究学園都市建設が始まったのである。
しかし、この決定までの過程では、いくつか奇妙な点がある。
まず第一に、もともと「東京の過密解消」を目的として始まったこの計画が、いつのまにか科学技術の集積を目的とした研究学園都市計画に変わってしまった点である。研究機関が移転する事によって人口が大幅に移動するとはとうてい思えない。事実、当時の計画では筑波研究学園都市の人口は周辺まであわせて30万人とされている。これでもいまのつくば市の倍の人口であるが、東京圏の人口約1000万人に比べるとあまりにもささいな数ではある。そんな少数だけを移転させるために、なぜ国はこれほどの巨額を投じたのか？
また、本当に過疎・過密の問題の解消を狙うのなら、何も関東地方に作る必要は全くないのである。実は、東京と筑波は距離的には非常に近い。東京−筑波の距離は東京−八王子の距離とほとんど変わらないという。筑波が東京のベットタウンとなり、東京への一極集中に拍車をかける危険性も充分考えられる。それなのに、なぜこんな近距離に作らなければならなかったのか？
さらに、科学技術の集積を目的にするのなら、民間の研究所にも積極的に加わってもらうべきである。日本は国家としての研究費や研究力は欧米諸国に比べると弱いが、民間企業のそれは海外のそれをしのぐほどであるといわれる。研究機関にとって民間との協力は必要不可欠であろう。ところが、学園都市の中心部には企業の研究所がほとんど立地していない。一度筑波に来たことのある人なら分かると思うが、企業の研究所は学園都市の中心部からかなり離れたところに立地している。なぜ、民間企業の研究所をここまで邪険にあつかったのか？
これらの「なぜ」を様々な角度から検討してみた結果、一つのある事実に気がついたのである。すなわち、筑波は東京が攻撃された場合に臨時に首都機能を代行できる都市、すなわち、首都機能代行都市なのである。表向きは「研究学園都市」だが、実際は「首都機能代行都市」なのである。
以降、この筑波の隠された側面を例を挙げて論じてゆく。
これはフィクションです。おそらくフィクションだと思うのですが...。
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